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2014/03/02(日) 19:40:00 [おしらせ]

20140201000 
お問い合わせに感謝

 敷島調査隊(敷島民間防衛調査隊)は隊員募集をしないのかとのお問い合わせを時々いただくようになりました。ご関心をいただき感謝します。
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調査隊は国護る無私の共同体

 敷島調査隊は非組織の国護る連絡網で、現在隊員総数は座長を含めて計16名です。月に四、五回の稼働で交通費のみでも月計約30万円を要します。隊員の負担軽減をとその約半分を座長が供出しています。

 その他に通信、災害対策用の装備、緊急食糧の補填やミーティング費用などで月平均で計約10万円を要しています。こちらも座長と隊員との折半で賄っており、さらに損壊や毀損を被った場合の対策として法的対策費用(弁護士費用等)を要する月も有ります。調査隊は全くのボランティア共有体であり、いわゆる座長、隊員が国や自治体などから報酬を得ているものでもありませんし、何の権益もなく、活動時における怪我の補償もありません。

 それでも使命感強く、心を強く、通名カルトや不法者らの法的な国外退去やヤードの廃巣、朝鮮系カルト集団の毒害周知などの面で成果を積み重ねて来ており、メディアが報じない国害事項であるほどに、座長のもと、次代への使命感を共有して地道な活動を重ねています。
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「調査隊員」募集は財源確保の後に

 座長の方針には、この先で全国から「調査隊員」の募集を図る構想は有る様子ですが、現状は16名での活動で目一杯です。先々において特許や版権で収入が得られるようになれば、それらを財源として活動を拡張して行けるものと考えている様子ですが、しかし「相応の月日を今後要する」との見通しの話も座長から有りました。

 無論、隊員となる人は対日工作員ではないこと。先祖代々の純然たる日本人であり、カルト教団の信者ではないことなどを基本条件にしています。座長が国護る調査活動を、心ある敷島の若者層を実地で育てる場と兼ねているため、資質を問う意味でも必要な要素と思われます。以上、概略を報告します。

平成26年3月2日

南條 仁志
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日本を毅然と護ろう! 
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敷島の桜花 (島津座長撮影)(平成26年)
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