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2014/03/22(土) 22:35:00 [座長ブログより]

20140201000 
「日中開戦」の可能性につき

 【読者】 中国共産党による領海侵犯が続いている尖閣諸島並びに海域ですが、万一の開戦となる可能性は否定できない状態が続いていると私も思います。今年、開戦となる可能性は有りますか? 島津博士は、その可能性をどのように分析しておられるでしょうか?

(以上、いただいたご投稿(平成26年1月18日)より)

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▼ 座長記「博士の独り言 II」 (平成26年1月18日付)から編集、ブログランキングに向けて公開・鳥濱 直倫  /編集 鳥濱 直倫 (敷島調査隊・メルマガ発行担当)「青少年講座」(島津義広)卒業生。4月から学部3年。
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「開戦」の可能性

 貴重なご投稿に感謝します。現下の日本政府が開戦を望まずとも、その可能性は少なくとも複数は有り得るので、小稿にメモさせていただきます。

 一つは、中国共産党(人民解放軍)による軍事侵攻による開戦の可能性です。中国共産党のメンタリティに照らしてみると、たとえば、艦船の接触や防空圏への“侵犯”を事由に、あるいは他の何かの挑発的な事柄で「有事」とみなして身勝手に軍事侵攻を仕掛けて来る可能性です。

 但し、安倍政権による昨年一年間の対中包囲網、日米安保の強化への「環状外交」(当ブログ命名)の積極的な展開によって、中国共産党の身動きが徐々に抑止されて来てはいると。そう観ています。

 二つ目は、駐日大使館などを司令塔とした在日支那人の皆兵化(国民総動員法の発令)による開戦です。上記の尖閣領域での誘発的な動きとも関連していますが、何らかの接触などによって「有事」と中国共産党政府が“判断”した場合に、そのスイッチが入ることになっています。
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後者の可能性に現実味


 上記の一つ目の「可能性」については静止衛星や海保、自衛隊の監視網である程度察知できますが、この二つ目の「可能性」では不可視の要素が満ちています。たとえば、近所の“普通の支那人”と認識していた存在が忽然と人民解放軍の兵員にゲリラ的に変貌するわけですから、海保、自衛隊、警察の活動が攪乱される危険性に満ちています。

 偽装帰化系も合わせると百二十万人はゆうに超えるとみられる支那要員の実態については、先稿で触れましたが。兵員になり得る年齢層にあるのか、どうか。また、日本へのそもそもの渡航目的などで百二十万人を大まかに立て分けをしても、過半数の六十四万人以上が「国民総動員法」発令のもとで、何らかの形で即座に兵員化する可能性が有ると。敷島調査隊ではそう算定しています。
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予測せざるを得ない惨劇

 騒乱に乗じて、伝統国技の便乗的な狼藉を働く朝鮮人(在日、帰化系も含む)がそもそもの対日工作員を含めて約四十六万人とみています。全国の随所でこれらの「時限破壊装置」に「有事」のスイッチが入った場合にどのような事態を推測し得るか。 一考、二考をめぐらすだけでも放火、掠奪、婦女暴行などチベットや東トルキスタンで実際に起きた惨劇が即座に浮かんで来ます。

 その万一の事態になれば、無論、敷島隊はたとえ兵器は持たずとも敷島先祖代々の人々を護る、その正当防衛のために命を捧げる覚悟でいるけれども、識者を含めてこの危機感を有する人は未だ少ない。そう体感しています。むしろ静止衛星が監視しているから安心であるとか、“中国もうかつに手を出せない”かの安心説を唱える人が少なくない。しかし、国思う活動の視座から指摘すれば、机上の論客らに「何が判るのだろうか」と申し上げたいのです。
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渡航制限と帰還促進を

 脱中、脱亜への環状外交のさらなる展開に期待すると共に、たとえ観光名目であっても危険国、不浄国からの誘致は国防の一環として縮小に資すべきです。

 具体的には、民主党政権下であれよという間に緩んだ査証発行の規準を、犯罪事例の多さに照らすなどして徐々に引き揚げ、渡航制限を厳格化する。生活保護は自国(国籍本国)で受けさせる。支那系も含めての通名制度は廃止する。帰化要件の厳格化と帰化取り消しも可能性にする法整備を進めるなど。考え得るあらゆる諸措置を、政治は勇気を以って可及的速やかに実施して行く必要が有ります。


 本年は、あらゆる方途を通じてこれらを求めてまいります。
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「日中戦争」開戦時と状況が酷似

 実史を紐解けば、かつての支那の誘発による「日中戦争」開戦の時も東京への五輪招致が決まっていたことが判ります。開戦によって五輪招致も消えました。また、まさか米英と戦争にまで仕向けられるとは一般に予測されていなかった。諸々をたどってみると今後の状況と酷似していると私はそう分析しています。

 当時と大きく異なる点は、国内に抱える「時限破壊装置」が余りにも多いことです。また、それらを「つなぐ」通信インフラが比較にならないほど今日では発達している。通常の「人口侵略」と合わせて、人海侵攻で標的国を内側から召し盗る。そのための大量移入であったとは指摘できまいかと。十分にそうみなせる事象の側面が多々有ります。

 現下は戦時下に在り、との意識を常に持ち合わせておくことが先ずは重要かと思います。

(以上、座長記より)
 
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■ 主な関連稿

始まった「中国人・不動産売却」 2013/11/29 
懐柔「中国大使出没」考 2013/11/28
中国大使館「在日中国人へ登録呼びかけ」 2013/11/26 
あなたの隣の「中国スパイ」考 2013/09/03 
安倍総理「領空守り抜く」 2013/11/26 
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■ 調査隊隊員稿

東京都での「有事」発生を想定し  2014/02/15 南條仁志
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敷島調査隊につき

 敷島に有るべき大計は、二十年、三十年後、さらに五十年後、百年後を見据えたまさに「人の育成」にその根幹をなすものであるべきであり、身の郷里の伝統でもあります。国思う活動を通じての、 あらゆる場を通じての若者への問いかけと育成、ひいてはこの先での国思う大学(敷島大学)を通じての数多の人材輩出に身を捧げてまいります。

 以前からお話しして来たことですが、敷島民間防衛調査隊の活動はその実地研鑽の場であり、私兵組織の類では在り得ない。間違って私兵組織になれば直ちに解散します。敷島の次代のために、臨機応変に、且つ機敏に人を守り国を護る心の素地を各人個々それなりに鍛え上げておく。そのための場に過ぎません。力を合わせて国害を共に退治してまりましょう。

(平成25年8月23日の座長伝達より)
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 読者の皆様にはご多忙の中、日々新たなご訪問をいただき、ツイートの皆様にフォローをいただき感謝します。事実の指摘は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。ご訪問くださる読者の皆様に心より感謝します。
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日本を毅然と護ろう!    
20140322004
敷島の路傍にて (島津座長撮影)(平成26年)
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今の時代全面戦争が起こる可能性は少ないでしょうが、局地戦は大いに有り得るでしょう。

日本から挑発せず、領土を守る自衛戦争として勝ちましょう。

志願しますよ。

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